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集音器を通販で購入した場合、耳に着けてちょうど良い音量にボリュームを合わせるだけです。
ですが、補聴器はそういうわけにはいきません。

聴力データはどのようにして入力するの？
音質が合わない時の微調整は？
耳せん等の消耗品の交換はどうすれば？

疑問が残るので再度聞いてみました。
すると、調整は通販会社のショールームか、補聴器メーカーのサポートセンターであれば出来るとのこと。どちらも日本に１箇所ずつです。

有名な補聴器メーカーのものであれば、一般の補聴器販売店で調整してもらうことも出来るでしょうが、そういうメーカーのものではないので、どこの補聴器店でも調整することが出来ません。

新しい会社名は『WS オージオロジー』となりましたので、いずれその会社から新しいブランド名で、新しい補聴器が発売されるでしょうが、今お使いの補聴器が調整出来なくなるとか、修理出来なくなるといったことは起こりません。

販売店とメーカー間のやり取りは少し変わるかもしれませんが、補聴器ユーザー様にはほとんど影響はありません。
一部影響が出るかもしれないと予想されるのは…。

Ｓ社もＷ社もそれぞれ直系の販売店を持っています。その販売店の店名がどうなるのか、私たちにはその情報はまだありませんが、店がなくなるということは考えられません。
ただ、同じ地域の近くの場所に、Ｓ系の店舗とW系の店舗が隣接している場合には、どちらか一つに統合するということはあるかもしれません。

そのような店で購入された方は「次回からは〇〇の店へ行くようにしてください」と案内を受けることになるでしょう。
少し遠くなって不便になる方があるかもしれませんが、もしかしたら、今までより近くの店を案内されて、通うのが楽になるという方がいらっしゃるかもしれません。

日本ではS補聴器もW補聴器も人気のあるブランドですので、おそらくシェアとしてはNo.1のメーカーになるはずです。
世界では3番目のメーカーだと思いますが、日本の補聴器業界は少し様変わりするかもしれません。

そして、もう一つ気になるのが音質というか、処方について。
聴力レベルによって、このような音の強さが良いとか、低域は抑えて高域の音を伸ばすとか、その逆に低域の音を強めにして音量感を出すとかという、どういう考え方でどのように音を作るかという処方が、両社はわりと離れた考え方のようですので、今後どのようにしていくのかが、非常に興味深いものがあります。

医療費控除を受けるには何が必要かというと…。
まず購入前、補聴器相談医の診断を受けなければなりません。
補聴器相談医は一番多い東京都で約400人、最も少ない県で20数人が登録されています。

そこで、補聴器適合に関する診療情報提供書を書いてもらいます。
その書類の中に、「補聴器を必要とする主な場面」という項目で、

□医師等による診察や治療を受けるために直接必要

という医師がチェックを入れる欄があります。
ここにチャックを入れてもらえない場合、補聴器購入費は医療費控除の対象になりません。

診療情報提供書は認定補聴器専門店か、認定補聴器技能者がいる補聴器販売店に提出しなければなりませんので、提出した際にコピーを取ってもらいましょう。

そのコピーしたものと、補聴器購入時の領収証の二つが、確定申告を行う際に必要となります。
どちらも提出する必要はありませんが、税務署から求められた場合には提示しなければなりません。

昨年一年間で出荷された補聴器の価格帯別の割合が出てきました。
構成比は下のグラフのようになっています。

この価格はカタログに掲載されているメーカー希望小売価格になります。
店舗によっては多少値引きして販売されている場合もありますが、値引き前の価格ですので、実際の販売価格帯とは少し違ってきます。
また、両耳同時購入の場合、単純に片耳価格×2ではなく、割安なメーカー希望小売価格が設定されている場合もありますが、それも割引前の価格で計算されています。

充電タイプの補聴器では、充電器の金額は引いた価格になっており、また、器種によってはオープン価格で希望小売価格の掲載がない物もありますが、それはこのグラフには含まれていません。

10万円以下の中では、総合支援法対応器種とポケット型で約半分。
補聴器の出荷台数で耳かけ型は耳あな型のおよそ2倍の数になっていますが、どの価格帯でも耳あな型と耳かけ型の比率はおよそ１：２になっています。（10万円以下の価格帯を除く）

以前は、耳あな型は少し高価格になる傾向がありましたが、現在ではその傾向はほとんどなくなってきているようです。

※10万円以下の耳あな型は元々少ないので、その価格帯では耳かけ型の比率が大きくなっています。

小金井補聴器でも価格帯の比率はほとんど変わりません。平均で約20万円、高価な補聴器では50万円を超えます。

一生に１回だけ購入すればずっと使用出来るというのであれば良いのですが、数年で買い換えが必要になってくるのにこの価格です。
日本では補聴器の普及が進んでいないことはこれまでも言ってきました。2018年は2017年と比較して4%伸びていましたが、10年前と比較して27.1%。年平均にしてやっと2%を超える程度しか伸びていません。
販売台数が増えてくれば、当然価格は下がってくると思いますが…。

売れないから価格が下がらないのか、価格が下がらないから売れないのか、
悪循環が起きているのでしょうが、補聴器業界が力不足なのは明らかです。
販売数が伸びれば、価格は今の半額くらいになってもいいのではと思っています。
そんな時が早く来るよう、多くの方に補聴器を使ってみたいと思ってもらうために、

まだまだ考えなければならないことがいろいろとあるようです。

まず、補聴器の着脱ですが、個人差も大きいですし、あくまで一般的にということで。

補聴器の開始時期が70代前半くらいまでであれば、それほど問題なく補聴器を着けることができます。
慣れるのも比較的早いようです。

90歳を超える方でも、装用歴20年という場合には、補聴器を自在に扱っていますので、慣れてさえいれば90歳の方でも問題ありませんが、90歳で初めてとなると、誰かの手助けは必要になると思います。

それから、理由がもう１つあります。
難聴を放置しておくと、明瞭度が下がってしまうことが多いこと。
ハッキリ聞き取る能力そのものが低下しますので、補聴器を使用して聞こえるようになっても、聞き取るということは難しくなります。
そのため、補聴器の効果もあまり感じられなくなります。

それから、もう一つの興味深い調査結果は…。
日本では補聴器の満足度が低いことは書きましたが、両耳難聴の方で、補聴器を両耳に装用している方と、片耳装用の方とでは大きな差が出たということです。

両耳装用では42%の方が満足しているのに対して、片耳装用で満足している方は24%になっています。

静かな場所で2～3人の会話であれば、片耳装用でも補聴器の効果は感じられますが、大人数の会話であったり、騒がしい場所であったりした場合には、両耳と片耳では補聴効果に大きな差が出ますので、満足度の差も大きくなったものと思います。

このホームページの「きこえについて」の箇所で書きましたが、お客様の耳のきこえの状況が把握できれば、補聴器を装用してのきこえの目標が設定できます。その目標は、決して何でも聞き取れるということではありません。

お客様の耳のきこえの状況を把握するには、語音聴力測定が必須となります。

補聴器をしない裸耳での語音測定と補聴器を装用しての語音測定の両方が必要です。

最初から70点のきこえにすることは難しいですが、補聴器装用を開始したばかりのころは50点のきこえだとしても、70点を目指して調整していくことを説明し、一ヶ月後に60点、二か月後に65点、三か月後に70点のきこえになれば、ある程度は満足していただけるのではないでしょうか。

ところが、70点を本来の目標とするお客様に対して、そのことを告げないでいると、ほとんどのお客様（及びそのご家族の方）は、補聴器を着ければ何でも聞こえる（聞き取れる）と思いこんでいます。

つまり補聴器で100点のきこえが得られると…。

そして、上手く調整して70点のきこえが得られたとしても、100点取れると思っているお客様は70点のきこえでは満足することはありません。

そういう２つの理由で補聴器に満足しない方が多く、それを口に出して周りの方に言うことになりますので、難聴になってきた補聴器未経験の方々にも「補聴器ってダメらしいね」という風潮が広がり、補聴器を使ってみようという方がなかなか増えない原因の一つになっているのではと思います。

ヨーロッパでは満足度が低い国でも70%は超えていて、80%を超えている国がいくつもあります。

この満足度が低いことと、難聴を自覚しているのに補聴器を使わない方が85%以上になっていることは、大きく関連しているのではないでしょうか

補聴器が販売されている多くの国では、フィッターになるには資格が必要です。
日本では、その資格制度がありません。
「認定補聴器技能者」という資格はありますが、まだ公的な資格ではありませんし、その資格など持っていなくとも補聴器を販売することは可能です。

知識を貯めこんだだけで上手くいく世界ではありませんが、最低限の知識は持っていてほしいものです。
ですが、それを持っていない人が多いのも事実です。

最初から経験豊富なフィッターはいませんので、勉強はしていても経験不足が理由で上手くフィッティングできないのは、専門ある面では仕方ないのかもしれません。（ただし、プロのフィッターとしては　いつまでもそんな言い訳はできませんし、装用者にとっては仕方ないでは済まされないことだとは思います。）

補聴器メーカーには世界６大メーカーといわれているものがあって、
世界中の補聴器の90%以上がそれらのメーカーのものになっています。